日本は世界でもトップクラスの長寿国。しかしながら、平均寿命と健康寿命に隔たりがあり、日常生活に制限のある“健康でない”老後の期間が長いこと、それに伴う医療費や介護費の増加が問題になっている。
「そこで政府は医療費の削減のため、健康寿命を延ばすことを政策に掲げ、病気や要介護にならないための“予防”に力を入れるようになりました」と語るのは、国際栄養食品協会理事長の天ヶ瀬晴信さん。23年間、米国で医薬品や健康食品、サプリメントの機能研究や開発に携わった。
医療費削減の一環として、健康食品やサプリメントに関する制度の緩和が実施されたことは記憶に新しい。
「それが、2015年4月にスタートした機能性表示食品制度です。これまで健康食品では、“関節の動きの悩みを緩和”といった機能性を表示できるのは特定保健用食品（トクホ）や栄養機能食品（ビタミン、ミネラルなど）だけでした。この制度によって有用性を表示できる範囲が広がり、一般消費者にとっては食品を選ぶ基準がわかりやすくなったことが大きなメリットです」と話すのは、日本サプリメント協会理事長の後藤典子さんだ。
では、トクホと機能性表示食品は、どこが違うのだろうか？
「トクホは厳しい認定基準があり、消費者庁が食品ごとに効果や安全性を“審査”しています。一方、機能性表示食品は、消費者庁が規定した一定の有用性や安全性などの条件をクリアしたうえで、有用性を示す書類を提出する“届出制”。あくまで“企業や生産者の責任において”機能が表示できるシステムです。対象になるのが食品全般なので、野菜や果物にも適用されます」（天ヶ瀬さん）
現在、機能性表示食品の受理件数は1700品目以上。この制度により、日本のサプリ業界は大きく前進した。
「よく、サプリは本当に必要ですか？ という質問を受けますが、日本人は特に必須微量栄養素であるビタミン、ミネラルが不足しています。ファストフードや加工食品の多用、精神的ストレスはビタミンを消費し、免疫機能を低下させます。健康の基本は食事ですが、その補助にサプリを上手に活用するのは現代人の知恵かもしれません」（後藤さん）
「上手な選び方や活用法としては、まずは不足している栄養素のサポートとしてマルチビタミン、ミネラルをベースにとり、そのうえで、気になる不調に合わせた改善目的サプリを加えていくのがいいでしょう。自分に合ったものを見つけるには、自分で試してみることです。人の体は千差万別。友人のすすめが自分にもいいとは限りません。
そして、継続しないと効果が出ませんので、最低でも1週間、できれば3カ月は飲み続けてみてください。変化を感じなかったらほかの商品に変更したり、体調に合わないようなら摂取を中止してください。あくまで自分で価値判断をすることです」（天ヶ瀬さん）
イラスト／古瀬 稔 構成・原文／山村浩子
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January 12, 2020 at 07:05PM
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