日本フードサービス協会が1月27日発表した2019年の「外食産業市場動向調査」によると、外食全体の売上は1.9%増と5年連続で前年を上回った。
2019年の外食需要は、7月の長雨、10月の台風19号による被害や消費増税の影響により前年を下回る月があったものの、好調なファーストフードに牽引される形で、前年比プラスとなった。
「ファーストフード」は洋風などを中心に、デリバリー、テイクアウトが増加し好調だった。
「ファミリーレストラン」は洋風、和風が不調の一方、中華、焼肉が堅調で、客単価の上昇とあいまって売上はほぼ前年並み、「パブレストラン・居酒屋」は店舗減少と客単価低下により、引き続き前年を下回った。
業態別の売上では、「ファーストフード」(前年比3.4%増)は4年連続、「ファミリーレストラン」(0.3%増)、「ディナーレストラン」(1.5%増)、「喫茶」(2.6%増)はそれぞれ8年連続して前年を上回った。
一方で「パブレストラン・居酒屋」(1.1%減)は11年連続して前年を下回っている。
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January 27, 2020 at 10:59PM
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